本書は大学の教科書であり、政治がいかにしてメディアを利用しているのかというのをわかりやすくまとめた一冊である。2005年の衆議院総選挙以降、メディアと政治の在り方について重要視され始めた。特に政治番組一つで選挙の流れというのが大きく変わってくる。
しかもインターネットの進化により有権者同士が活発に意見の主張や交換を行うなどしており、それによっての影響も捨てきれないことも事実としてあげられる。論客によってはメディアに先導されて結果が偏重しているといわれているが私はそうではない。
むしろ政治に関してそれほどでもない若者が博知化しているというといいすぎではあるものの、政治に関して少なからず興味を持っていることは事実である。しかしそれが選挙に結び付いているという関連性は薄い。
というのは投票率は最近では増えては来ているものの、いまだに20・30代の投票率はそれ以上の世代に比べても低い。政治に興味を持ち、1票が変えられるという意欲がなければインターネットが選挙の起爆剤となることの何よりの証拠として認められない。意見交換をすることは大事だが、そのあとには実際に行動をすることも大事である。
さてメディアと政治の変遷であるが、日本は公職選挙法によりまだまだ不自由な点があることが多い。実際アメリカ大統領の予備選では民主党ではオバマが、共和党ではマケインが指名されることが確実となった。その予備選に手最も選挙の材料として使われたのがYouTubeをはじめとした動画サイト、そしてSNSである。
最近では民主党の原口一博氏が今年の目標にSNSを挙げていたこともあるが海外ではそれが活発に行われており、選挙や政治参加について大きな役割を担っていることも事実である。
メディアは変容しつつありTV政治が重要な要素となっているがこれからは公職選挙法も改正され、選挙や政治はもっともっと近い存在になるだろう。