教育の在り方は社会の変動と共に変わってくる。それは社会そのものに対応する子どもを育てることに他ならない。その変化についてどのように対応していくか、それが「教育政策」の根幹としてある。その政策や改革はどのように変遷していったのか、現状を踏まえて考察を行っているのが本書である。
第一部「新学力と教育改革」
学力の定義自体は大きく変わってはいないものの、経済の在り方によって、授業時間や細かい科目などの変化がある。またここ最近では「プログラミング」も必修化することとなっている。そもそもその背景には経済を含めた社会的な変化があるのだが、その歴史を踏まえて取り上げている。
第二部「「子どもの貧困」と教育支援」
ここ最近では「格差」もあれば、「貧困」もある。その中でも「子どもの貧困」は特に「教育」の観点で語られることがある。それは教育費の負担増による資金繰りの困窮化といったものもある。他にも満足に教育を受けられない「教育格差」もあるのだが、その対策として「教育支援制度」が設けられたのだが、そこにも限界が生じていたという。
第三部「学校の働き方改革」
教育現場に関する問題点として「教員の長期間勤務」が挙げられる。政府主導の「働き方改革」があり、それは学校にも及んでいる。その改革として教員たちの対策としてどのようなことがあるのか、モデルケースも絡めて取り上げている。
学校教育は大枠こそは大東亜戦争後から変わらない。しかしながら具体的な所では経済や社会状況から変わってくる。もっとも「教育問題」という一括りのなかには社会・経済の変化に比例している部分がほとんどである。そう考えると教育問題を解決することは限りなく不可能に近いのだが、今の社会にどのように対応すべきか、その考えるための要素となる一冊と言える。