大東亜戦争時、東京にて空襲を受けたのは1944年11月から、1945年8月15日の終戦までで100回以上空襲を受けたのだが、特に大きなものとして1945年3月にあった空襲が特に規模が大きく、次章以降でも述べるのだが、多くの民間人が10万人以上も命を奪ったとされ、「東京大空襲」の象徴的な部分として挙げられる。
なぜアメリカは東京大空襲を行ったのか、そしてその後の戦争被害と東京裁判などにおいて、どのように扱われ、歴史を辿っていったのか、そのことについて取り上げている。
第1章「10万人を殺した無差別爆撃」
1945年3月に行われた東京大空襲は、アメリカ軍にて「ミーティングハウス2号作戦」と呼ばれている。もちろん1号作戦も存在したが、これは1945年1月に行われるも、アメリカ軍としては思っているほど効果が無かった。その後に行われた2号が日本で言う所の「東京大空襲」として今も刻み込まれている。
その作戦の司令官だったのがカーチス・ルメイ少将（当時）である。
第2章「今日まで続く戦争被害」
東京大空襲により、身寄りがなくなってしまう人もいた。中には子どもながら身寄りがなくなる「戦災孤児」「浮浪児」もいた。九代目林家正蔵や二代目林家三平の母である海老名香葉子もその一人である。戦中・戦後に渡って身寄りを探し、引き取ってもらうといったことを官民問わずに行ってきたのだが、そこで「浮浪児」などの「差別」があった。
第3章「民間人差別 国の論理」
本章で言う所の「差別」は戦後補償問題に関する所である。特に元軍人に対しては戦後は軍人恩給と呼ばれる補償がついたのだが、犠牲になった民間人の家族に対しての補償は行われなかった。
第4章「「受忍論」と裁判」
その戦後補償問題に関してはいくつか裁判が裁判が続いている。本章ではその経緯と現在を追っている。
第5章「立法運動の開始」
戦争責任はどこにあるか、という質問である。もちろん開戦となった時期の東条英機を挙げる人も多いのだが、実際の所東条が首相になる以前から日中戦争などがあり、その後にアメリカとの関係が嫌悪になったプロセスもある。首相になる前の東条はハッキリと開戦を主張したが、首相になってから天皇から戦争回避の命令を受け、立場を変え戦争回避に尽力するも及ばずだった。
東条以外でも陸軍では開戦の色が濃厚になったこともあれば、当時のメディアも開戦を主張し、国民もそれに乗じる雰囲気があったため、国民にも戦争責任があるのでは無いかという議論もある。
話は変わるのだが、戦後補償に対しての立法・条約などは作られているのだが、まだまだ整備されていない部分もある。本章では2010年代における立法運動を本章にて取り上げている。
大東亜戦争が終わって77年半経つ。それでも「戦後」と呼ばれる時代の中で、まだ大東亜戦争に関してのことは、国内外問わず横たわっている。しかも最近ではロシアのウクライナ侵攻がどのように進むかによって、第三次世界大戦が起こるのではないかという意見もある。戦争は繰り返され、それに対しての補償や賠償運動も繰り返されていることは私たちも心に刻まなくてはならない。